「不良鉄骨」と呼ばれるものはつぎのようなものに当てはまります。

(1) 設計図書と異なる鉄骨寸法・形状となっている。
(注) 設計図書に示される板厚・長さ・幅がない（異なった断面寸法の材料が使用されている）。接合部の形状が異なる。

(2) 鉄骨材質が設計図書と相違している。
(注) 外観ではわからず、材質調査により発見される。設計図書で規定されたJIS規格品であっても、低級材が高級材にとってかわって使われていれば、設計で期待した材料強度が得られず、低応力で破断してしまう：食肉等のニセラベル事件と酷似している。

(3) 鉄骨接合部が設計図書の要求性能を満足していない。
(注) 高力ボルト接合部が不適切なものは外観でわかることが多いが（ボルトナットへのマーキングなし、ピンテールが破断していない、余長が不足している等）、溶接接合部が不適切な場合は溶接部の非破壊検査（超音波探傷など）で調査しないとわからない。溶接部の外観形状も同時に精密に調査できる：「不良鉄骨」事例の中では発生比率が高い。

建築物は低層（2～3階建）、中層（4～7階建）、高層（8～19階建）、超高層（20階建以上）と大まかに分類できますが、この内、高層の中間（13階建）くらいまでの鉄骨造は比較的小規模の「鉄骨製作工場」でも造られます。

「鉄骨製作工場」は全国に数万件という数にのぼりますが、これも大まかにいうと、グレードＳ、Ｈ、Ｍ、Ｒ、Ｊなど（Ｓがトップ）の順でその規模が決まっており、高層の中間くらいの建物ではＨやＭのグレードの工場が「鉄骨製作」を担当することが多いようです。

「鉄骨製作工場」はそのすべてがグレード認定の工場という訳ではなく、無認定（アウトローと呼ばれている）の工場も数多く存在しており、過去に「不良鉄骨」が生まれたケースでは、良識が欠如したグレード工場のみならず、この無認定工場の場合が少なくありません。また、その時の建物の規模は必ずしも小規模だけに限ってはいません。

また、高層や超高層の建物であっても建築主や設計監理者に無断で高グレード工場から低グレード工場へ外注されることも生じており、額面上では高グレードの工場が鉄骨を製作することになっていて、実態は設計図書の指定と異なる低グレードの工場に変更されている、といった事例も増えています。この場合、建築主や行政機関では事実を知ることは困難で、不良鉄骨の生まれる危険性が増大します。

こういった背景も十分に視野に入れながら、敢えて「不良鉄骨」の発生確率が高い順を考察すると、「低層」、「中層」、そして「高層」の一部という順になります。勿論、低層か高層かに拘わらず、キチンと設計施工がおこなわれている物件も多いことを付記しておきます。

建築物の規模を問わず、当社の提案する「鉄骨第三者検査」の導入を建築プロジェクトの計画段階で検討し、実現できればこれに越したことはありません。

しかし、すでに建築工事が開始されていても、工事の初期段階であれば、工事の途中から第三者検査を介入させることも可能です（既に鉄骨鉄筋コンクリート造のマンションで実施済）。

また、工事が終了してから何らかの異変に気付き、調査したいと考えられる向きには「第三者鉄骨調査」をお勧めします。

工事終了後の調査は建物の内・外装材や付属物の取り外しを伴うことが多いので、その面で時間的、経済的な負担が増えますが、法的な措置を講ずれば全体的な大損害は食い止められます。